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人事制度

人財育成・能力開発

ジョブローテーション
(入社後10年間のイメージ)

事務系(一例)

技術系(一例)

職場での仕事を通じた人財育成を基本とし、入社後10年間で2~3の職務(職場・勤務地)を経験することを原則としてジョブローテーションを実施しています。ローテーションの期間・内容は社員により違いますが、さまざまな職務(職種・勤務地)を経験することで適性発見と能力開発をおこなうことを目指しています。また、年に一回の「自己申告制度」により社員一人ひとりのキャリアの方向性を把握し、それらを踏まえた人財ローテーションを行うことで社員の能力開発につなげています。

研修・教育プログラム

入社後の新入社員研修をはじめ、階層別研修や職種別など、社員のスキルアップを目的とした様々な研修プログラムや自己啓発プログラムを実施しています。

研修プログラム

新入社員研修
入社後2か月間で、本社・工場・支社において社会人・企業人としての基礎を学びます。

メーカーとしての誇り、プロ意識を育てるメーカーとしての誇り、プロ意識を育てる

業界や商品戦略、事業戦略について学んだ後、全国の工場でつくりの知識や自社技術を学びます。営業支社では、自社商品がどのようにお客様に届けられているかを学びます。職種を問わず研修を行うのは、「つくりに強い事務系社員」と「営業現場を理解した技術系社員」としての力を育成するためで、新入社員は、互いに高め合えるような関係も築くことができます。配属後は、一人一人に職場の先輩社員がアドバイザーとして付き、職場での指導やサポートを行います。
当社の新入社員研修は、ものづくりの大切さを学び、つくり手の想いを感じることで、商品への愛着だけでなくメーカーとしての誇りやプロ意識を育て、新入社員の成長を促します。

  • 新入社員フォロー研修
    入社後2か月間で、本社・工場・支社において社会人・企業人としての基礎を学びます。
  • 5年目研修
    入社からを振り返りながら、現状の自身の成長・課題を再認識する研修です。新入社員と合同で研修を受けることで、後輩指導をするOJT手法のポイントも学びます。
  • 新任管理職研修
    管理職として新たなステージを迎えた社員に、管理職としての心構え・役割認識、各種制度理解などを目的として実施します。
  • マネジメント研修
    管理職としてさらなるレベルアップを促すべく、マネジメントの原理・原則を再確認するプログラムを実施します。組織の要であるマネージャーの能力開発を行なうことで、組織の活性化を図ることを目的としています。
  • キャリア研修
    "社員のキャリア意識の形成と人財育成を目的に、テーマを設けて研修を行っています。ここ数年では、社員のモチベーションアップや女性社員の活躍推進などのテーマで実施しています。

自己啓発プログラム

  • 通信教育制度
    幅広いのコースの中から各自選択して受講し、修了すると受講料の約70%が奨励金として支給されます。
  • 語学学習支援制度
    社員の語学力とモチベーションの向上を目的とした英会話教室受講や、オンライン英会話レッスンの受講を支援しています。
  • 資格・免許取得者表彰制度
    資格取得に対する社員のインセンティブを設定し、資格試験への積極的なチャレンジや業務上必要不可欠な資格取得を推進しています。

福利厚生

  • 社宅
    自宅あるいは同居可能な実家から通勤できない社員は、住居の提供を受けることができます。
  • カフェテリアプラン
    年間で付与されるポイントを、個人の生活や価値観に合わせた利用ができるので、利用率が非常に高いことが特徴です。

その他のさまざまな制度

休日・休暇に関する制度

  • リフレッシュ休暇
    ライフステージの節目に、特別休暇と有給休暇により連続休暇を取得することができます。
  • 慶弔休暇
    本人や家族の慶弔時に、所定の日数の休暇を取得することができます。
  • 積立有給休暇
    発生から2年が経過して失効する年次有給休暇を、40日間を限度に積み立てることができます。

出産・育児に関する支援制度

  • 産前産後休暇
    産前6週間、産後8週間の休暇を取得できます。
  • 育児休職制度
    子どもが1才に達するまで(特定要件を満たす場合は2才に達するまで)休職することができます。
  • 健診休暇
    妊娠中および出産後1年以内の保健指導または健康診査、小学校就学前の子どもの乳幼児健康診査1回につき1日の休暇を取得できます。
  • 乳幼児看護休暇
    子どもが小学校に入学するまで、看護のための休暇を取得できます。
  • 就業時間の配慮
    所定外労働時間の制限、所定労働時間の短縮、時差勤務、フレックスタイムなど
  • その他
    妊婦に対する通勤緩和、育児休職期間中の通信教育制度など

介護に関する支援制度

  • 介護休職制度
    家族の介護が必要な社員が、介護対象家族1人につき通算365日の範囲内で利用できます。
  • その他
    所定外労働時間の抑制、時差勤務、所定労働時間・日数の短縮
    など
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