宝ホールディングス株式会社

助成先・代表者名

助成額・地域

テーマ・研究・活動の内容目的

研
究
の
部

淀川水系イタセンパラ研究会
　代表　小川　力也(りきや)

50万円
大阪府

絶滅の危機に瀕するイタセンパラ（コイ科タナゴ類）の寿命に関する研究 イタセンパラの保護増殖事業計画によると、本種の生息環境の維持・改善を推進する際には、本種の生態学的特性を十分に考慮することとされている。本研究会では、これまで本種の生活史を解明すべく、さまざまな調査・研究を行ってきた。その結果、本種は河川氾濫原の水環境に適応し、極めて特化した生態や生活史をもつことが明らかになってきた。しかしながら、本種の寿命については、未だ明らかになっていない。本研究は、本種の寿命を明らかにし、保護増殖の推進に役立てることを目的とする。

野尻湖水草復元研究会
　代表　山川　篤行

50万円
長野県

水草と絶滅危惧種の保護と自然界への復元に関する研究野尻湖の水草帯は、湖の生態系にきわめて重要な役割を担っているが、ソウギョによって壊滅状態にいたった。絶滅危惧種であるホシツリモをはじめとして、水草帯を復元するためには、ソウギョの影響を少なくするための保護柵などを湖底に設置し、植栽をし、自然に生育していくための科学的基礎研究が必要であり、そのためのデータを蓄積することが重要である。また水深の深い部分での復元や広範囲の地域の復元には、それぞれ湖岸地域の生態環境の調査もかかせない。そのような調査および復元のための植栽実験を重ねることにより、その地区にあった水草帯を復元し、陸域も含めた湖をとりまく生態系の復元をめざすことを目的とする。

（個人）
藤田　喜久(よしひさ)

50万円
沖縄県

地下水性生物を指標とした琉球列島の地下水環境評価基準の確立琉球列島には、琉球石灰岩で構成される島や地域が随所にあり、地下水系が発達している。このような「地下水環境」には特殊かつ希少な生物が生息することが知られているが、近年、土地改良等による湧水の消失、地下水脈の分断と改変、地下水汚染が進行するなど、地下水環境の悪化が問題視されている。しかし、環境を評価するための指標は水質に関するもののみで、生物学的見地からの評価手法は確立されていない。本研究では、琉球列島の各島において地下水性生物の種組成と分布様式を解明するための野外採集調査を行う。そして、各島における生物相の特徴を比較することによって、地下水環境の評価基準の確立を試みる。

（個人）
金尾　滋史(かなおしげふみ)

50万円
滋賀県

水田地帯における魚類相の時代変遷と保全に関する研究本研究の目的は琵琶湖周辺の水田地帯における魚類相を「現在」と「過去」の時間軸で捉え、時系列的な水田利用魚類の生態・分布情報を収集することである。本研究により、魚類相の変遷とその要因を明らかにすると共に、集積されたデータを基にこれまで考慮されていなかった「過去に生息していた魚類」も対象とした総合的な水田地帯の生物多様性・生態環境の保全・復元に必要な資料を得ることをめざす。

（個人）
藏本　泰輔(くらもとたいすけ)

50万円
奈良県

琵琶湖におけるフロリダバスとノーザンバスの生態的特性の比較北米原産のオオクチバスは、小型のノーザンバスと大型のフロリダバスの２亜種に分類されている。現在日本に広く生息し、多くの食害をもたらしているのは1925年に日本へ持ち込まれたノーザンバスである。一方のフロリダバスも1988年に奈良県池原貯水池へ導入され、近年では琵琶湖を含む近畿圏の複数の湖沼へ拡散し、ノーザンバスと交雑しながら定着していることが確認されている。フロリダバスが定着した湖沼ではオオクチバスが大型化しており、在来生物へより一層の被害が予想される。本研究では、２亜種の混生する琵琶湖のオオクチバス集団を対象として遺伝、生態分析を行い、２亜種及び交雑種の生態的特徴の相違を明らかにする。

活
動
の
部

小川原湖自然楽校(おがわらこしぜんがっこう)
代表　相馬　孝(そうまたかし)

50万円
青森県

小川原湖水辺体験活動から環境教育へ青森県で一番大きな湖である小川原湖は、汽水湖という性格上、豊かな生態系に恵まれている。中でも平成13年に汽水湖では初めて確認されたマリモや、日本では小川原湖でしか確認されていないマリモの仲間のウイットロキエラ属サリナなど、小川原湖に生息している水草や藻の仲間は１／３以上が危惧種と言われている。「宝湖」と言われ、文化と自然が見事に調和している小川原湖での水草観察の経験をもとに、まだまだ神秘のベールをまとっている小川原湖の環境保全等について考えてみる。また、観察した水草などをデジタル映像に記録し、追記可能な媒体で小川原湖の水草図鑑を作り、体験ごとに更新を図る。

八方尾根自然環境保全協議会
　代表　倉品　光之

50万円
長野県

八方尾根における植生回復事業後立山連峰から伸びる八方尾根は、蛇紋岩が分布しており、低標高でも樹林が発達せず多くの高山植物が生育する、特異かつ自然度の高い地域である。
しかしながら、近年は登山者による植生の踏みつけや降水に伴う侵食等により、当地の植生が荒廃し、地質の脆弱性もあいまって、裸地化や土砂流出が進行する箇所も多く、また外来種の侵入も懸念されている。そのため、生分解性マットの敷設や高山植物の播種等を行い、荒廃箇所の植生回復を促すとともに、外来種の除去や自然保護の啓発も行い、当地の優れた自然環境が後世まで保全されるよう、継続的に活動を行っている。

環白山保護利用管理協会
　代表　深田　森太郎(ふかだしんたろう)

50万円
石川県

甦る白山の御師(おし)～エコツアーガイド養成と利用ローカルルール策定～かつて、白山には、白山信仰を全国に広め、登拝客を全国から集めて、ガイドをしながら共に白山に登り、またそのために登山道を自分たちの力で1000年以上守り続け、白山の素晴らしさを守り活かし伝えてきた御師と呼ばれる人達がいた。現代で言うエコツアーガイドである。その精神と誇りを現代に甦らせ、白山を汚すことなく、持続可能な形で、白山を訪れる人により深い自然体験と白山の奥深さを知って頂くことを目的とし、エコツアーガイドの養成、適正な利用を促すためのローカルルールの策定、並びに白山の保全管理活動の充実に努める。

子どもと川とまちのフォーラム
　代表　井出　慎司

50万円
京都府

第7回　子どもと大人の川とまちの寄り合い会議子どもと大人が同じ目線で川・水系を基にしたテーマや課題を共有して語り合う会議も7回目となる。前回は、川の恐さ「洪水」をテーマに開催したが、今回の会議では、「川を楽しむ・川で楽しむ」をテーマに、子ども達は川をどのように見ているのか、それは大人達が子供の頃に楽しんだ川とどこが違うのか、今の大人達が川をどのように認識しているのか、子ども達は将来においてどのような川・水辺であってほしいのかについて語り合い、共に親しみ、楽しめる「理想的な川」の姿を現すことを目的とする。
また、会議の運営をする子ども達が、自主的に行うことで人材の育成をも図る。

久米島ホタルの会
　代表　宇江原　総清

50万円
沖縄県

クメジマボタルの生息する川を赤土の流出から守れ！沖縄県の久米島町には、世界でここ久米島だけにしかいない沖縄県の天然記念物であるクメジマボタルが生息している。幼虫が生息する河川環境は、雨が降るたびに農薬や肥料を含んだ赤土が、農地から大量に流出するため、今では、上流域のわずかな場所に生息するだけとなり、その数も年々減少している。水辺の再生活動予定地である浦地川の赤土流出源は、ただ一か所の土地改良区であるため、この場所から赤土の流出を防ぐことが出来れば、確実に中流から下流域まで含め、クメジマボタルが生息可能となる。この取り組みを住民に理解してもらうための活動を目的とする。

助成総額

500万円

【名称】

公益信託TaKaRaハーモニストファンド

【信託目的】

わが国の自然を形づくる豊かな緑ときれいな水を守ることを中心として、日本の自然環境の保全の推進に寄与することを目的としています。

【委託者】

宝ホールディングス株式会社

【受託者】

みずほ信託銀行株式会社

【信託財産】

3億円

【設立時期】

昭和60年（1985年）10月

【主務官庁】

環境省

【事業】

• ・ 日本の緑を構成する森林、木材などの陸域の自然環境を保護するための研究・活動に対して助成します。
• ・ 海、湖、河川などの水域の自然環境（水棲生物を含む）を保全するための研究・活動に対して助成します。
• ・ 信託目的を達成するために必要と認められる普及・啓発事業をおこないます。
• ・ その他、信託目的を達成するために必要と認められる事業をおこないます。

【信託管理人】

前田　達明

京都大学名誉教授

【運営委員長】

吉良 龍夫

滋賀県琵琶湖環境科学研究センター顧問

【運営委員】

八木橋　惇夫

中部電力株式会社東京支社顧問

田村　久仁夫

元(財)国立公園協会理事長

日高　敏隆

前総合地球環境学研究所所長

布谷　知夫

琵琶湖博物館上席総括学芸員

沢田　裕一

滋賀県立大学環境科学部准教授

大宮 正

宝ホールディングス株式会社取締役副社長

井野 拓磨

宝酒造株式会社常務取締役

１

昭和６１年

７

４０５

２

昭和６２年

９

５００

３

昭和６３年

１０

５００

４

平成元年

１２

５８０

５

平成２年

１２

６００

６

平成３年

１５

７００

７

平成４年

１２

５００

８

平成５年

１１

６２０

９

平成６年

１０

５００

１０

平成７年

１２

６００

１１

平成８年

１１

５０２

１２

平成９年

１１

４６８

１３

平成１０年

１０

５００

１４

平成１１年

１１

５００

１５

平成１２年

１１

５００

１６

平成１３年

１１

５００

１７

平成１４年

１２

５００

１８

平成１５年

１０

５００

１９

平成１６年

１１

５５０

２０

平成１７年

１１

５００

２１

平成１８年

１１

５００

２２

平成１９年

１０

５００